iPod nanoのバッテリー発熱問題は、目新しいニュースではない。日本経済産業省は2008年、同製品の同問題に関する60件以上の報告を受け、アップルを対象に調査を開始した。極端な狀況下、同製品は自然発火の恐れがあり、ユーザーが軽度のやけどを被る場合があるとされた。昨年の8月、日本のあるユーザーのiPod nanoが電車內で発火し、通勤ラッシュ時の停車を招いた。

アップルは2009年、2250萬ドル（約17億5000萬円）で同製品の集団訴訟と和解に至った。訴訟を起こした消費者は、同製品の表面に傷がつきやすいとしていたが、同社は消費者に対して同問題を隠蔽していた。

「人民網日本語版」2011年11月14日