今を遡る05年1月、日本の東芝が他社に先駆けて中國攜帯電話市場から撤退し、ソニー、三菱、NECがこれに続いた。08年1月には最後の1社となった京セラが撤退した。當時の日系メーカーの相次ぐ撤退を分析すると、表層レベルの原因としては、急速に変化する中國市場のトレンドに追いつけなかったこと、新機種発売のスピードが遅かったこと、価格が高かったこと、コストパフォーマンスが低かったことが挙げられる。そして深層レベルの原因としては、日系の攜帯メーカーは自國のプロバイダーが主導する研究開発?製造?営業販売が一本化したビジネスモデルに慣れていて、中國市場を十分に理解できなかったこと、技術開発で「自己陶酔」していたこと、営業販売戦略が不適切だったこと、市場チャンスをつかまえる力が弱かったことが挙げられる。

　京セラの再起を分析すると、中國電信との協力は典型的なプロバイダー主導のオーダーメードモデルであることがわかる。このモデルであれば、日系攜帯メーカーは自國での経験をたくさん積んでいる。京セラは今回のオーダーメード端末の中に2社の協力による技術的なメリットを詰め込みたい考えだ。