しかし第二次ブームが長く続くことはなかった。2008年から徐々に、韓國のサムスンがテレビ市場において存在感を増していったのだ。「LEDと3Dテレビが流行したが、ともにサムスンが先行した」。袁さんは、韓國ブランドのイメージも市場シェアも大きく上昇したと述べる。

この數年で「made in Japan」は下降期に入ったようだ。サムスン電子や現代自動車など、韓國の競爭力は、ウォン安も手伝って高まり続けている。日本企業は明らかに韓國企業に後れを取っている。調査會社「Display Search」の調査によると、2011年の前3四半期のおける、世界のフラット型テレビのシェアは、1位がサムスン電子の22.8％、2位がLG電子の13.9％だった。ソニーとパナソニックは3位と4位で、それぞれ11.0％と8.2％だった。

この時期、技術力と液晶価格の下落によって、中國ブランドにも上位に昇るチャンスがあった。中國ブランドは価格調整が可能である上、ブランド合併戦略がある。國家による支援と合併ブランドの地方市場浸透が、中國ブランドの発展を手助けすることになるだろう。

「中國網日本語版（チャイナネット）」2012年3月7日