中國に何度行ったかは覚えていないが、いつも新しい體験がある。特に近年、中國の科學(xué)技術(shù)の発展の成果は、日進(jìn)月歩と形容しても誇張にはならない。
筆者は2003年より、中印両國の友好協(xié)力事業(yè)のため奔走し、インド訪問団を結(jié)成し中國を視察に訪れており、外交界の「模範(fàn)労働者」と呼ばれている。中國の科學(xué)技術(shù)は飛躍的に進(jìn)歩し、科學(xué)技術(shù)革新が経済モデルチェンジ?アップグレードをけん引する良好な局面を形成中だ。中國は他國の模範(fàn)となっており、これを誇りとするべきだ。
世界知的所有権機(jī)関(WIPO)はコーネル大學(xué)などと共同で、2017年の世界革新指數(shù)報告書を発表した。中國の世界ランキングは2016年に25位から22位に浮上し、25位以內(nèi)に唯一入った中等所得國になった。これは中國と先進(jìn)國の科學(xué)技術(shù)水準(zhǔn)の差が、徐々に縮小されていることを意味する。筆者が體験した高速鉄道、シェア自転車、支付寶、ネット通販という「新4大発明」の他にも、中國は科學(xué)技術(shù)分野で大きな成果を手にしている。2017年だけでも、中國は宇宙?航空、人工知能(AI)、深海探査などの面で、世界に注目される重大な科學(xué)技術(shù)革新の成果を手にしている。
中國の科學(xué)技術(shù)が近年、これほど大きな成果を手にできたのは、40年弱に渡る経済発展の蓄積による結(jié)果であり、中國政府の先見性のある長期的な戦略によるものでもある。科學(xué)技術(shù)は最大の生産力だ。中國はこの信念を曲げず、経済が新常態(tài)に入ると、新しい科學(xué)技術(shù)革命と産業(yè)革命の重大なチャンスをつかんだ。科學(xué)技術(shù)革新能力を絶えず強(qiáng)化し、経済モデルチェンジ?アップグレードに大きな動力を提供し、供給側(cè)構(gòu)造改革を効果的に支えた。中國の産業(yè)のミドル?ハイエンドへの邁進(jìn)を促し、新しい成長の原動力を形成した。
中國政府は近年、科學(xué)技術(shù)の革新に向けた政策と投資で、深い印象を與えている。経済構(gòu)造のモデルチェンジとアップグレードを見據(jù)え、中國政府はタイムリーに「中國製造2025」を打ち出した。AIや「インターネット+」などの発展を積極的に促進(jìn)した。投資について、第13次五カ年計畫は中國の研究開発費が國內(nèi)総生産に占める割合を2.5%にし、科學(xué)技術(shù)による経済成長への寄與度を60%にするとした。今年の「政府活動報告」によると、中國の2016年の特許保有件數(shù)は100萬件を突破し、技術(shù)取引額は1兆元を超え、科學(xué)技術(shù)進(jìn)歩寄與度は56.2%に向上した。経済発展を革新で支える効果が大幅に強(qiáng)化された。
筆者は湖南省の農(nóng)村で、農(nóng)家が最新の科學(xué)技術(shù)成果により畑を耕しているのを目にした。新型農(nóng)具、農(nóng)業(yè)機(jī)械、農(nóng)薬、土壌に驚かされた。筆者は科學(xué)技術(shù)の経済発展に対する、大きな促進(jìn)作用を身をもって実感した。科學(xué)技術(shù)革新は中國の成長方法の切り替え及び構(gòu)造調(diào)整の重要な支え、盡きることなき動力になっている。逆に見ると、経済構(gòu)造のモデルチェンジとアップグレードも、科學(xué)技術(shù)革新の土壌を育み、科學(xué)技術(shù)革新の発展をさらに促進(jìn)し、好循環(huán)を形成している。
現(xiàn)代社會では、科學(xué)技術(shù)革新で優(yōu)位性を占めた者が、モデルチェンジと発展の主導(dǎo)権を握る。人件費?原材料?環(huán)境保護(hù)などのコスト向上に伴い、中國経済?社會の発展が直面する資源?エネルギー?生態(tài)環(huán)境の圧力がさらに拡大する。中國経済の比較優(yōu)位にも変化が生じている。労働力資源の比較優(yōu)位は人口ボーナスの減少により弱まっているが、人口の素養(yǎng)向上が新たな比較優(yōu)位を形成しようとしている。中國はモデルチェンジ?アップグレードの難題を解消し、自國の発展のボトルネックを突破し、深いレベルの矛盾と問題を解消する必要があるが、科學(xué)技術(shù)革新はその根本的な手段だ。(筆者?Mohammed Saqibインド中國経済?文化促進(jìn)會秘書長)
「中國網(wǎng)日本語版(チャイナネット)」 2017年11月22日