「BRICsの生みの親」と稱される英王立國際問題研究所會長のジム?オニール氏はこのほど、『中央広播電視臺』記者の獨占取材を受けた際、世界の新型コロナウイルス危機が収束した後に中國の「一帯一路」構想が世界経済の回復と発展をけん引するとの見方を示した。

　英王立國際問題研究所會長のジム?オニール氏は先ごろ発表した文章で、世界の最優先任務は新型コロナウイルの感染流行が引き起こした公共衛生と経済のダブルリスクに対する全面的な協調であり、他國を非難することではないと指摘している。獨占取材は同文章の発表後に行われた。

　オニール氏は、20カ國?地域（G20）が防疫対策で一層大きな作用を発揮しているが、米國が何もしない態度をとっていると指摘し、世界経済にもたらすショックと回復の見通しに深い懸念を示した。同氏は、「G20が2008年の金融危機時のように、感染癥の問題にうまく対応することを期待している。しかし、殘念ながら今回のウイルス危機において、米トランプ大統領が『米國優先』の原則を曲げず、國際協力のメリットを理解しないため、G20は作用を発揮するのが困難となっている。これは大きな不安と懸念を感じさせ、世界の感染癥ショック収束後の回復を一層複雑なものに変えるだろう」と話した。

　元英財務省政務次官のオニール氏は、英國の一部政治家が中國の防疫対策について根拠のない批判を行っていることは愚かでありメリットもなく、その目的が不十分な防疫対策に対する自國民からの批判を分散させることにあると指摘した。「英國の一部政治家の言論には失望した。その批判は愚かであり役に立たない。これはトランプロジックの英國版だ。危機対応に対する國內の批判を分散させるためにやっている」。