今年は終戦70年という節目の年だ。しかしながら日本は戦後の國際社會が歩んできた歴史の道に逆行している。環球時報が伝えた。

日本は歴史の教訓をくみ取り、平和憲法を制定し、アジアや世界各民族と共に生存し続ける重要性を學んだ。しかしながら安倍首相らは戦爭責任を避け、隣國の戦爭の被害者への謝罪を拒み、閣僚と共にA級戦犯が祀られている靖國神社を參拝している。彼らは最終的に、南京大虐殺や慰安婦の強制連行といった歴史問題で態度をガラリと変え、「戦後レジームからの脫卻」を謳歌し、戦爭責任を忘れようとしている。（筆者：筑波大學名譽教授　記事は編集済み）

上述した歴史認識において、日本は同じくファシズムによる戦爭を発動したドイツが歩む道に逆行している。これはアジア、さらには歐米諸國が日本の外交の孤立を批判する原因だ。

終戦70周年に、日本は敗戦を認めた『ポツダム宣言』という出発點に回帰するべきだ。日本はさらにこの出発點の重要性への考えを深め、これを守るべきだ。日本と中韓両國の対立を深めている歴史?領土問題の根源は、戦後の出発點はポツダム宣言を認めたことという事実を、日本が忘れている點にある。日本はさらに、ポツダム宣言に対して見て見ぬふりを決め込んでいる。

21世紀のアジアは、情報革命の荒波の中で持続的に発展する。しかしこの発展が、中國、日本、インドなどの一國のみによって実現されることはない。21世紀は、人、モノ、資金、技術などの相互依存?補完する、助け合いの過程によって発展する新世紀だ。歐米を中心とする世紀は、平和的に発展するユーラシア大陸の世紀に移り変わっている。後者は全體的にアジアを中心とし、周辺諸國を含み、同時に歐州、ロシア、米國などと協力する。

周辺諸國と共にこの21世紀の新たな波に乗るため、日本は過去と向き合い、歴史上犯した間違いを直視し、歴史を鑑としなければならない。また日本はアジア諸國と共存する手段を學ばなければならない。筆者は、日本が現在すべきことは、主に次の二點と考える。