エンジンは自動車の心臓、タイヤは四本の足であり、その重要性は言わずと知れている。具體的な不正材料のデータと使用されている具體的な部分については不明で、影響の大きさについても確認できないが、企業のブランドに潛在的な影響を及ぼす。関連自動車メーカーは、神戸製鋼の製品を使った部品を調査すると表明した。

　自動車メーカーのブランドに影響が及ぶが、一般消費者は神戸製鋼の問題製品が自動車や自身の安全に、どのような影響を及ぼすかに関心を寄せている。業界関係者はこれについて、不正と問題材料の使用された位置には、直接的な関係があると指摘した。

　部品によって材料の強度への要求は異なる。安全性と関わりない、荷重を受けない部分に使われる物であれば厳しい要求はなく、これによる安全性と耐久性のリスクも限定的だ。またデータ改ざんの範囲についても注意しなければならない。通常の設計であれば安全性に一定の余裕を持たせており、材料の実際の強度がその範囲內であれば影響は限定的だ。しかしこの範囲の外に出ていれば、大きな影響が生じる。

　データ改ざんの原因は確認が困難

　神戸製鋼は日本の先進的な鉄鋼メーカーであり、鋼材事業が売上の約3分の1を占めている。先ほど発覚したデータ改ざん問題が、この老舗鉄鋼メーカーへの圧力を強めることは間違いない。

　海外メディアの先ほどの報道によると、神戸製鋼の取締役を含む數十人が関わっており、このデータ改ざんが長期的かつ集団的な行為であることを証明している。神戸製鋼の梅原尚人副社長も、一部製品は10年前から改ざん後のデータが使用され続けており、改ざんも個別の行為ではなく管理層から黙認されていた、企業全體の問題だと認めた。

　現在まで開示されているデータ改ざんは、製品安全問題とリコールを起こしていない。しかし神戸製鋼は日本3位の鉄鋼メーカーであり、自動車、航空機、高速列車など各分野で多くの取引先を持ち、データ改ざんの影響範囲は非常に広い。トヨタ、スバル、マツダ、日産、ホンダ、三菱などの自動車メーカーが含まれた。

　専門家は「問題の拡大は、これが個別の従業員の行為ではなく、企業全體の文化の問題であることを示している。神戸製鋼はコストを削減しようとしたのか、それとも基準を満たす十分な量の製品を生産できなかったのかという問題が殘されている」と述べた。

　「中國網日本語版（チャイナネット）」　2017年10月23日