『ジャパンタイムズ』の報道によると、日本の肉代替食品市場が販売ブームを迎え、多くの食品メーカーがビジネスチャンスをつかみ、肉代替食品を発売している。例を挙げると、食品加工大手の日本ハム株式會社は3月に大豆やこんにゃくで作ったソーセージを5種類発売。ファストフードチェーンのモスフードサービス社は5月に野菜と穀物を主原料とし、乳製品や動物性食品を使用しないサンドイッチを販売。大手味噌メーカーは、ひき肉の代わりにドライビーンズの粉で調理した食品を販売している。

　市場研究企業の種子計畫の統計によると、日本の植物原料の肉代替食品売上高は2020年に346億円に達し、2030年には780億円に達する見通し。

　『ジャパンタイムズ』は複數の消息筋からの情報を引用し、一部の肉代替食品は昨年頃から消費者の注目を浴びるようになったと伝えた。これらの商品は脫脂大豆を高溫高圧加工し、水などの原料を加えて作られ、食物繊維が豊富で低脂肪、食感が肉に似ているとして各層から人気を集めている。新型コロナウイルス感染癥の流行後、多くの人が外食を控え自炊したり出前を利用するようになり、さらにヘルシーな食事が重視され、肉類生産の環境への影響が注目されるようになったことが、肉代替食品の日本でのブームを後押しした。

「中國網日本語版（チャイナネット）」　2020年8月31日