今年5月に刊行された艦船総合情報誌「世界の艦船」で、日本の次世代艦とも呼ばれるヘリコプター搭載護衛艦「22DDH」の側?平面図が初めて紹介された。 米國の軍事防衛の専門家が「このような設計は間違いなく航空母艦に屬するものだ」と疑いの聲を上げており、日本が本格的な航空母艦を建造する日はもうすぐ、といった國際的な世論も呼んでいる。
長く続いた空母コンプレックス、制海権の確保に盡力
第二次世界大戦中、日本では20隻以上の航空母艦が相前後して建造された。戦後は武裝解除され、史上最強とも呼ばれた日本海軍の「連合艦隊」も消えてしまったが、朝鮮戦爭および米ソ冷戦、また第二次世界大戦中に蓄積された艦艇の設計経験や技術力のおかげで、1950年代中~後期には日本は獨自で水上戦闘艦および潛水艦を製造できるようになった。1970年代中~後期には、一部の操艦?制御システムがなおも米國のサポートを必要としたが、日本は現代化された艦艇の建造に必要とする軍事的工業技術體系を再構築していた。
日本は中國海軍の発展における一挙一動を終始注視してきた。特に1980年代から中國海軍の潛水艦部隊の水準が急速に上がったため、日本は駆潛の能力を高めることに盡力してきた。ジーゼルエンジン潛水艦の排水量、騒音、潛行深度、攻撃能力面で中國海軍よりも上位に立っていられるようにしてきた。21世紀以降、航空母艦が中國海軍の発展における重要な一環の一つとなっており、日本はこれに対し非常に敏感になっている。日本としては中國よりも早く本格的な航空母艦を建造できるようなりたい訳である。取り沙汰されている「中國空母威嚇論」は、日本の某勢力が中型航空母艦を建造するのに米國の黙認を得るための「重要な理由づけ」なのである。
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