東京五輪の中止が間もなく発表され、2032年に開催になるという情報(bào)が先ほど、突如ネット上で伝わった。調(diào)査によると、これは日本の週刊誌「週刊実話」が発表した情報(bào)で、昨年10月の時(shí)點(diǎn)で唱えられていた。日本で最近、新型コロナウイルスの感染狀況が悪化し、この情報(bào)が再浮上したに過ぎない。

　「週刊実話」は1958年創(chuàng)刊の、日本の有名なゴシップ誌だ。その電子版は8日、「東京五輪1月18日中止発表、2032年再招致へ」と題した記事を掲載した。記事によると、18日に召集される國會では、2021年度予算が審議される。東京五輪の開催有無で予算編成が大きく変わるため、その判斷をこれ以上先送りできない。そのためこの日に東京五輪の中止発表に向けた動(dòng)きがあるというのだ。

　2032年に開催という噂は昨年9月に伝わり、公になったのは10月だ。「日刊ゲンダイ」の10月23日の記事によると、「ブラックボランティア」の著者である本間龍氏は內(nèi)部関係者を通じ、バッハ氏が歐州の感染拡大の沈靜化に自信を持っておらず、11月中旬に訪日する際に菅義偉氏に五輪中止を提案する予定であることを知ったという。本間氏は長期的に、日本の五輪?パラリンピックの運(yùn)営に獨(dú)占契約で関わる電通の取材を行っており、電通と東京五輪組織委員會內(nèi)に情報(bào)源を握っている。

　「日刊ゲンダイは」當(dāng)時(shí)さらに、國際オリンピック委員會は今年1月、日本の関係者と五輪中止を共同宣言するとしていた。記事は森喜朗氏の発言を引用し、東京五輪は簡素化に成功しても300億円しか削減できず、損失は依然として500億円にのぼるため、12年後の開催の方が適切であるとした。

　本間氏のスクープはある動(dòng)畫配信者によって広まり、ネット上で議論を巻き起こした。しかし日本の感染狀況が當(dāng)時(shí)比較的安定していたため、バッハ氏は東京を訪問した際に菅氏と五輪の予定通りの開催で合意した。東京五輪が32年に開催という聲はすぐに聞こえなくなった。

　「週刊実話」は古い話を持ち出し、ゴシップ誌の一貫した伝統(tǒng)を発揚(yáng)した。記事には情報(bào)源が記載されておらず、日本の主流メディアにも類似する報(bào)道がない。しかし12月に入ってから日本の感染狀況の悪化が続き、人々の神経が再び張り詰め、五輪開催への支持率が大幅に低下したことから、この噂が民意に沿うようになった。共同通信社が先ほど行った世論調(diào)査によると、日本人の8割以上が五輪の中止もしくは再延期を希望している。菅氏は五輪を予定通り開催する姿勢を崩していないが、東京五輪が直面する挑戦が徐々に増えている。

　東京都の緊急事態(tài)宣言は2月7日まで続く。しかし日本が効果的に封じ込められるか、日本政府の野心あふれるワクチン計(jì)畫が効果的に実施されるかについては、今後の経過を見守る必要がある。東京五輪組織委員會の計(jì)畫によると、五輪予選は3月4日に再開、全國を走る聖火リレーも3月末に開始となっている。3月は重要な節(jié)目だ。全世界が感染を封じ込め、東京五輪が32年に開催という情報(bào)が最終的にただの噂に過ぎなかったことになることを願(yuàn)う。

「中國網(wǎng)日本語版（チャイナネット）」2021年1月12日